DX の取り組み方で分かる中小企業の本気度指標
昨今、中小企業においても、DXの進捗状況を見ると約3割がすでに取り組みを始めていますが、残りの約5割は「これから検討する」または「検討を進めている状況」にあります。
この数字からも、多くの中小企業がDXに関心を寄せていることが明確にわかります。
中小企業もDXを推進したい
コロナ禍で人流が止まり、アナログな接点が減少したことにより、デジタル接点への関心が高まったのは、経営者の感性として当然の流れと言えるでしょう。大企業だけでなく、中小企業もDXを推進したいと願っています。
DX人材の確保
しかし、「どうすればいいのか検討もつかない」というのが多くの企業の本音です。このボトルネックを解消する鍵こそ、DX人材の確保にあります。
調査によると、DX推進に充当する人材の不足を課題としている企業は86%に達しています。さらに、社内にDXを正しく理解し、推進できる「キーパーソン」がいないことが、導入を妨げる最大の要因となっています。
したがって、DXを本格的に推進させるためには、DXを理解し、リードできる人材の確保と育成が、これからの最重要課題となります。
取り組み状況の構成（一般的な傾向）
| 状況 | 割合（調査例：中小企業庁、中小機構など） | 特徴 |
|---|---|---|
| 既に実施済み | 30%〜40%程度 | デジタル化（デジタイゼーション）から着手している企業が多い。 |
| 検討・計画中 | 40%〜50%程度 | 関心は高いが、具体的な計画立案やノウハウ、人材不足で停滞している層。 |
| 未着手・予定なし | 10%〜20%程度 | 必要性を感じていない、またはリソース不足で着手できていない企業。 |
DXに取り組む上での課題（上位3項目）
| 課題 | 割合（調査例） | 示唆されること |
|---|---|---|
| DX/ITに関わる人材が足りない | 70%〜86%程度 | 最大の課題。DXをリード・推進できる専門人材の不足。 |
| 予算の確保が難しい | 20%〜30%程度 | 初期投資やランニングコストの捻出が困難。 |
| 効果や成果が見えない | 20%〜30%程度 | 投資対効果（ROI）が不明確で、経営判断ができない。 |
