DXとは、必要なの？
現代社会では、スマートデバイスの普及率が約9割に達し、マイナンバーやクラウドサービスといったデジタル技術が広く活用されています。
こうした技術の進化は、私たちが意識しないうちに日々の生活や仕事の効率を飛躍的に向上させ、これまでの習慣を絶えず更新しています。これは、現代人の行動様式が10年前と比べて大きく変化し、かつてないスピードで新たな価値が創造されていることを意味します。
このように変化の激しい時代において、企業の規模を問わず、DX（デジタルトランスフォーメーション）の導入は、市場で生き残るための重要な要素となっています。
DXはエリック・ストルターマンが提唱
DXの概念は、スウェーデンの学者、エリック・ストルターマン博士が2004年に提唱したものです。
単に技術を利用するだけであれば、その仕組みを深く理解する必要はありません。しかし、製品やサービスを提供する側として、DXを真に推進し、その価値を最大限に引き出すためには、デジタル技術の正しい知識が不可欠です。
現在進行中の第4次産業革命は、歴史の流れとして誰も止めることができません。デジタル技術は未来永劫発展し続け、私たちはその恩恵を受け続けることになります。
DXとは 何から始めればよいのか
それでは我々は一体何から何処からDXを手をつけていけばよいのか？
度々、新聞や雑誌にDXのことが掲載されています。
しかし、いずれも学術的で難しい内容が多すぎる気がします。
一見、なるほどと思うこともあるのですが、いざ現実的に現場に落とし込もうとすると難しいものばかりで大抵の方が理解できず諦めてしまいます。
斬新的な考え方なのである
日本でのDXは、言葉としては、ようやく広まって来ている感はあります。しかし、まだまだ斬新的な考え方であり、DXを会社の組織に落とし込み、ルーチンワークにしていくには多くの障壁があります。
DXを停滞させている一つの要因としては、世界に比べ、日本の職場は現場主義が多く、大半がアナログ業務で行われ、何の問題意識もなく日々完結しているということです。
現場主義の中で、権限のある担当者がデジタルフローのメリットについて理解ができず、「今のやり方で業務に支障がないので無理に変える必要はない」と言い切ったりします。
しかし、まさに、これこそがDXを妨げる最大の要因となっているのです。
さらに、人数が少なく分業制が取り難い中小企業では担当者1人が川上から川下まで完結しているケースが多く属人化しやすく、業務に対する検証性がないため、一向に効率化・改善が進まない状況に陥りやすい傾向です。
中小企業における課題
特に、人数が少ない中小企業では、一人が多くの業務を担うことが多いため、業務の属人化が進みやすい傾向にあります。業務プロセスが不透明になることで、効率化や改善の機会が見過ごされがちです。
こうした状況を変えるには、人手不足の中、人の入れ替わりのタイミングがが変革の絶好の機会となります。
新しい担当者が業務プロセスを見直すことで非効率な部分が可視化され、改善への道が開けることがあります。しかし、これは全てにおいて良い方向性に向かうとばかりではないのです。当然スキルの流失が伴う場合もあり、その場合は生産性が下がります。
個性豊かなカルチャーの中小企業プレイヤー
日本の中小企業にとって、DXの推進には実例や成功モデルが不足していることも大きな課題です。個性や文化が異なる中小企業では、一般的な成功事例を自社に当てはめることが難しく、DXのゴールが見えにくいのが現状です。
しかし、今後は企業の規模を問わず、マーケティング、営業、カスタマーサービス、バックオフィス、経営管理といった全ての部門に、容赦無くDX/AIの波が押し寄せてくることは間違いありません。
DXの最大の目標は、部門間の情報格差をなくし、組織全体で情報を共有することにあります。これが実現すれば、企業経営に大きなメリットをもたらします。そのためには、各部門がDXに適応できる人材を育成・確保していくことが不可欠です。
人と組織はDXで変われるのか？
歴史が証明しているように、厳しい競争を生き抜いた個人や組織は、環境の変化に迅速に対応できました。私たちのセミナーでは、DXを導入することで「人」と「組織」がどのように変われるのかを解説します。
DXは、環境の変化に対応するための第一歩です。社内の業務にDXを浸透させることで、次に何をすべきかが明確になります。
DXは単なるIT導入や販売促進とは異なり、長期的なプロジェクトです。例えるなら、マラソンのようなものです。企業の規模や業種、経営者の考え方によって、練習方法やゴールは異なります。
私たちは、数多くの中小企業でデジタル業務改善に携わってきた経験を活かし、それぞれの企業文化を尊重しながら、DX実現のためのアイデアを提案します。
DXは、経営をワンランク上の未来へと導くための挑戦です。私たちは、マラソンに伴走するように、諦めずにプロジェクトを推進できるよう、根気強くサポートします。
