DX とは一体何か？
2004年に世界で初めてDXの考えを提唱したのが、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン（Eric Stolterman）教授です。
ストルターマン博士は、
「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」
と定義しました。
DX の “D” はデジタル、 それで “X”は？
Dは そのまま “デジタル” です。
それでは X は、
これは接頭辞のラテン語「Trans-」が X に置き換わったものです。
ここから少し英語の勉強になります。
英語圏でのコミュニケーションでは、「trans-」は「X」が使われます。
もう少し細かく説明すると、” trans” には英語で”across”、”a cross”、日本語にすると「クロスする」という意味になります。
DX の “X” の場合は「交差する、横切る」 になり、ニュアンス的には「変革」になります。
デジタル（D=digital）で変革する（X=formation）となり、DX になり、デジタルトランスフォーメーションなのです。
海外では 2010年頃に注目
海外では、クラウドサービス、IoT、ビッグデータの活用など、デジタル技術による新しいビジネスモデルの確立が進む中、2010年頃にDXへの注目が大いに高まりました。
DXレポート：ITシステム「2025年の崖」
日本で広く知られるようになったのは、2018年に経済産業省により「DXレポート ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開」を取りまとめた「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」が公表されたことによります。
参照リンク：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン
これらは、上記のガイドラインによって広く知られるようになりました。
「経済産業省」が進めるDXの定義とは一体どのようなものでしょうか。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応
データとデジタル技術を活用すること
顧客や社会のニーズを基に製品やサービス、ビジネスモデルを変革するこ業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立するこ
と言っています。
ところで、何故？
そんなに急いで DXを進める必要があるのでしょうか？
以下に、経済産業省が2020年12月28日に以下に公表したDXレポート２（中間取りまとめ）に必要性が書かれています。
DXレポート２「中間取りまとめ」概要
「デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会の中間報告書『DXレポート2（中間取りまとめ）』」によれば、「2020年に猛威を振るった新型コロナウイルスの影響により、企業は事業継続の危機にさらされた。
企業がこの危機に対応するなかで、テレワークをはじめとした社内のITインフラや就業に関するルールを迅速かつ柔軟に変更し環境変化に対応できた企業と対応できなかった企業の差が拡大している。
押印、客先常駐、対面販売等、これまで疑問を持たなかった企業文化、商習慣、決済プロセス等の変革に踏み込むことができたかどうかが、その分かれ目となっており、デジタル競争における勝者と敗者の明暗がさらに明確になっていくことになるだろう。
コロナ禍が事業環境の変化の典型であると考えると、DXの本質とは、単にレガシーなシステムを刷新する、高度化するといったことにとどまるのではなく、事業環境の変化に迅速に適応する能力を身につけること、そしてその中で固定文化である企業文化を変革することにあると考えられる。
当然ながらこうした変革は誰かに任せて達成できるものではなく、経営トップが自ら変革を主導することが必要である。
テレワーク等をはじめとしたデジタル技術による社会活動は、コロナ禍によって人々の固定観念とともに大きく変化し、単なるコロナ環境下での一過性の代替策ではなく新たな価値を産み出した。
既に人々はその利便性に気付き、コロナ禍で大いに利用し、順応している。
企業がレガシー企業文化から脱却し、変化に迅速に適応し続けるためには、DX推進という変革に向けて関係者間での共通理解の形成や社内推進体制の確立といった変革への環境整備に今すぐ取り組む必要がある。
その際、DXを個社だけで実現しようとするのではなく、競合他社との協調領域を形成することや、DX推進にあたり対等な立場で伴走できる企業とのパートナーシップを構築することが重要となる。
こうした流れのなかでベンダー企業も従来の受託開発型のビジネスモデルからの脱却が必要になる。当然、これらの変革を遂行する人材の確保も先送りできない状況にある。
経済産業省のDXレポートでは、2025年までに日本企業がシステムの変革を達成できなければ、多大な損失と産業の衰退が生じると指摘しています。
（参考：経済産業省│DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～）
簡単なまとめ
「DXとはコロナ禍だけではなく「人口減少、地球温暖化、超デジタル化」と将来必ず訪れる事業環境の変化において「適応する能力」を身に付け最大のネックである固定観念である企業文化を変革することにである。
それ故、経営トップが自らが新たな価値を産み出すため、DXを推進していく上で対等な立場で並走できる企業とパートナーシップを構築し、デジタルを活用して企業変革を主導していく考え方が大切である。
